日本における死因究明制度のあり方が学会内外で検討されている。文部科学省でも、研究医不足解消の施策の一端として、とくに死因究明医養成事業を昨年本学を含め、複数の大学でスタートさせた。本学では、ハードの面ではＧＣ－ＭＳによるＮＡＧＩＮＡＴＡシステムでの薬物スクリーニングや、法医、病理、放射線など各分野と共に学内ＬＡＮを用いた死後画像診断システムの稼働などである。また、ソフトの面では福岡大学及び久留米大学の協力を得て学生教育を担当し、さらに大学院進学コースを設置している。鎖国時代に全国の俊英が長崎（出島）を目指したように、本学の死因究明医養成事業に多くの若人が参画してくれるものと確信している。
|
